小牧市のリフォーム会社　匠建のブログ

こんばんは、増本です。

最近は大分暑さも和らぎ、過ごしやすい毎日になってきましたね！

そんな中ですが、昨日大垣市の方で熱中症に多くの学生がなってしまったとのニュース。

今みたいな気候こそ湿度も高くあまり汗を欠かないので体内から熱が逃げにくく熱中症になりやすいみたいですね。

皆さまも熱中症にならないよう、水分補給等定期的にしてくださいね！

１３日・１４日と大阪まで講習に行ってきました。

講習内容は、国土交通大臣登録　木造耐震診断資格者講習　です。

一日目は主に耐震診断の考え方・方法を東京大学　名誉教授の坂本先生よりご指導頂きました。

二日目は主に耐震補強の実務を国土交通省　建築研究部　中川様よりご指導頂きました。

一般診断法から、精密診断法まで細かく学ぶことが出来ました。

以前から弊社も耐震工事は実施しており、実践での経験も色々と積ませて頂いていますが、今回の勉強を通して、更に深い所まで知識を身に着ける事ができました。

地震から建物を守るための補強方法として、強度抵抗型（壁を増やすことにより建物を強くする）、靱性確保型（粘り強さを増して、変形に伴うエネルギー吸収によって倒壊を防ぐ）・制震構法（制震装置などによって応答低減をする）、免震構法（地震入力を小さくする）などがありますが、耐震改修工事としては強度抵抗型と靱性確保型が主になります。

耐震工事で大切なことは、建物の重さに比例して地震力が強く影響してくるので、屋根や壁が重たいお家であれば、それに耐えうる耐力壁・基礎が必要になります。また、むやみに耐力壁によって壁量を増やしても、補強バランスが悪いとねじれが生じて倒壊の危険性が増してしまいます。　　　バランスよく耐力壁を設け地震力を建物全体で吸収できるように金物などでしっかりと、力を伝達できるようにすること。また、いくら建物の強度が強くなっても、それに耐えうる基礎の耐力・地盤の耐力がなければ意味がありません。その辺も十分に考慮した上で、全体的なバランスをよくしていく事が耐震診断・工事をする上で大切になります。

余談ですが、

１９８１年（昭和５６年５月）に新耐震基準施工により、必要な耐力壁の量・耐力壁の倍率が見直され、耐震性が大きく向上しました。

そのため、１９８１年（昭和５６年）５月以前に着工した住宅は、耐震性が低い可能性が高く、耐震診断を受けた上で耐震補強を行う必要性が高くなります。また、１９８１年５月以前に着工した住宅に関しては、市町村の方で無料の耐震診断を依頼する事ができ、耐震工事に掛かる費用も最大で９０万円まで（市町村により条件が多少異なります。詳しくは各市町村の役場までお問合せ下さい。）補助を受ける事ができます。

また、２０００年（平成１２年）６月から柱頭柱脚・筋かいの接合部、耐力壁の配置、基礎等、それまで施工者に任されていた具体的な仕様が建築基準法に明確に規定されました。理由としては、耐力壁を設けてもバランスが悪いと建物の重心と耐力壁の剛心の距離が離れてしまい、ねじれが生じ、それに伴って建物倒壊につながってしまうケースや、金物などでしっかりと金欠していないが為に、柱が土台から抜けてしまい、基礎に力を伝達できず倒壊してしまったケースがあるためです。

注意点としては、１９８１年６月～２０００年５月に着工した住宅は、耐力壁のバランスよい配置や、接合部金物の適切な使用に関して不備がある可能性があり、耐震性が満足されているとは一概にいえません。　そのため、念のために専門家による耐震診断を受けた上で、耐震補強が必要かどうかの判断をするのが安心かと思います。

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